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出張レポート：後編「助産師と保健ボランティアの研修、村での保健教育の実際」
カンボジア事業担当（助産師）の宮副です。
前回に続き、カンボジア事業の視察報告です。
PHJでは、プロジェクト活動の一環として、保健センタースタッフやボランティアの知識・技術向上のための研修を行っています。今回はその中から、助産師対象の研修と保健ボランティア対象の研修の様子をお伝えします。
【助産師研修】
２月は「人間的なお産」をテーマにした研修が開催されました。25か所の保健センターの助産師を対象に座学と実技の両面から学ぶ10日間のプログラムです。
「人間的なお産」とは、妊産婦さん一人ひとりに寄り添い、安全かつ安心して出産できる環境を整えること。
必要な医療介入は適切なタイミングで行いながら、妊産婦さんの気持ちや尊厳が大切にされることを目指す考え方です。
今回の研修は、JICAの「カンボジア王国 助産能力強化を通じた母子保健改善プロジェクト 」の内容を参考にしています。
講師からは「助産師の知識や技術レベルに差がある」との指摘がありしっかりと学びなおす機会となりました。
内容は、妊娠・分娩・産後・新生児ケアまで幅広く、私が視察した日は主に分娩期を中心に進められていました。午前は実技、午後は座学とテストによる復習というスケジュールです。
研修を終えた助産師たちからは、「妊婦健診から分娩介助まで、一連の流れを改めて整理できた」「スキルアップにつながった」「妊婦さんや産後のお母さんに、もっと寄り添ったケアを心がけたい」といった声が聞かれました。
カンボジアの保健センターでは、助産師が24時間体制で待機していますが、人数も物品も必要最小限。
経験の浅いスタッフも多く、日本のように先輩が手厚くフォローする体制ありません。正常と異常の判断ができるようになるまで、現場で経験を積むしかないのが現状です。
だからこそ、今回のような研修はとても貴重な機会です。学んだ内容を持ち帰り、スタッフ同士で共有し、振り返りを重ねていくことが、よりよい妊産婦ケアにつながります。
【保健ボランティアの能力強化研修】
保健センターの助産師や看護師だけでは、地域すべての妊産婦さんに十分な支援が行き届くわけではありません。
そこで大きな役割を担うのが、地域と保健センターをつなぐ「保健ボランティア」の存在です。この研修では助産師が講師となり、妊娠中の保健教育について座学と実技チェックを行いました。
〈主な内容〉
・妊婦健診４回受診の推奨と産前ケア
・出産予定場所、交通手段、緊急時の移送について
・妊娠中の栄養と経済的な備え
・妊娠中の危険な兆候と病院受診について
・新生児ケアについて
ボランティア
実践形式のグループワークも行われ、活発な意見交換が行われていました。
今回の研修は２回目だったこともあり、参加者の発言や演習の態度から自信が感じられました。
ボランティア研修の後は・・・
研修を受けたボランティアは、実際に村で保健教育の活動を行います。
今回同行した活動でも朝早い時間にも関わらず、多くの住民が集いました。
話の途中で自由に質問が出るなど、にぎやかで和やかな雰囲気です。
緊張しているボランティアもいましたが、回数を重ねるごとに少しずつ慣れてきているようでした。
日本のように「異常があれば入院する」という仕組みは、ここにはありません。
だからこそ、日々の生活の中でどう過ごすか、どんな時に受診すればよいのか、こうした保健教育はとても重要です。
また、妊婦さん本人だけでなく、その家族への理解を広げることも大切です。文化的に男性の意見が重視される場面も多いため、男性ボランティアの存在や、さまざまな世代の参加が活動の鍵となります。
【おわりに】
助産師と保健ボランティア、保健ボランティアと地域住民。
それぞれが信頼関係を築き、連携していくことが安心・安全なお産につながります。
最終的な目標は、こうした活動が現地の人たち自身の手で続いていくこと。地域の力で、母と子の健康を守れる仕組みづくりをこれからも目指していきます。
【本事業はJICA草の根技術協力事業とサポーター企業・団体、個人の皆様からのご支援により実施しています。】
【採用情報】PHJ東京本部 管理部 会計担当スタッフ募集
【ラジオ出演のお知らせ】2025年4月10日（木） NHKジャーナル
【ラジオ出演のお知らせ】2025年4月10日（木） NHKジャーナル
PHJ東京事務所の真貝祐一（ミャンマー駐在歴5年）が、明日10日放送のNHKジャーナルに出演し、
「ミャンマー大地震から2週間 被害の現状と求められる支援～母子保健の視点から～」
をテーマにお話しします。
○NHKラジオ第1：NHKジャーナル 4月10日 午後10:00 – 10:55（54分）
https://www.nhk.or.jp/radio/hensei/detail.html?r1-130-2025041071193
上記の時間内で10分程度の放送されます。
是非、ご視聴ください。
上記の時間内で10分程度の放送されます。ぜひご視聴ください。
NHKラジオの聞き逃しは下記サイトでご視聴いただけます。
https://www.nhk.or.jp/radio/ondemand/
【プレスリリース】被災地で日本のNGOが直接支援｜ミャンマー地震緊急支援
【プレスリリース】被災地で日本のNGOが直接支援｜ミャンマー地震緊急支援
2025年3月28日午後0時50分（日本時間午後3時20分）頃、ミャンマー中部のマンダレー付近を震源とする大規模な地震が発生しました。今回の地震では、3,003人が死亡、 4,515人が負傷と報道されています。また、351人の行方がわかっていません。（出展：NHK https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250403/k10014768291000.html ）
特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン（PHJ）は、現在、被災地のひとつであるネピドーに現地事務所があり、現地スタッフと日本人職員が勤務しています。スタッフは全員無事ですが、事務所は大きく揺れ、断水や停電などが起きています。
PHJの事業地であるネピドー郊外の郡でも広範囲に被害が出ており、PHJスタッフは、地震直後に緊急支援を開始しています。被災地にいるPHJは、現地保健当局と連携して被害状況を調査し、迅速かつ的確に、被災者に直接支援を届けることができます。皆様のご支援をどうぞよろしくお願いいたします。
《緊急支援のお願い》ミャンマー地震緊急支援 被災地ネピドーで直接支援を届けます
https://readyfor.jp/projects/2025myanmar
■第一目標金額：100万円
■実施期間：2025年5月31日(土)23:00まで
【活動内容・資金使途】
本プロジェクトへのご寄付は、2025年3月28日に発生したミャンマー地震とそれに関連する災害で被災したネピドーにおける保健・栄養・水と衛生分野のために大切に使わせていただきます。
●被災状況や支援ニーズ調査
●物資支援
●その他現地のニーズに応じた支援
●支援に伴う事務局運営費
など、現地で必要性の高い活動
※本プロジェクトは、期日までに集まった寄付総額に応じて、支援物資の内容や量を変更します。
※現地の状況によって活動内容が追加・変更となる可能性があります。
2024年9月にミャンマーで洪水が発生し、PHJの事業地ネピドーも被害を受けました。緊急支援を行い、被災した人々への直接支援を届けました。 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000149947.html
ミャンマー地震被災地 PHJ日本人職員からの現地報告
3月28日12時50分ごろ、ミャンマー中部を震源とするマグニチュード7.7の地震が発生しました。
ネピドーにあるPHJミャンマー事務所では、現地スタッフはランチを終えて、ソファやデスクで休んでいるところでした。はじめは緩やかな横揺れがあり、みんなが「地震だ」と気づいたところで、地面から突き上げられるような激しい揺れに襲われました。事務所内のデスクやいす、キャビネット、テーブルなど、すべてが跳ね上がる程の激しい揺れでした。
揺れがおさまってから事務所の外に出ました。事務所にいたスタッフは全員無事でした（事業地に出ていたスタッフと電話がつながらなかったのですが、無事に事務所に戻ってきました）。事務所に大きな損壊はありませんが、電気、水道、電話・インターネットはすべて止まりました。スタッフの家族や子どもと連絡がとれなかったため、スタッフ全員の無事と連絡方法を確認し、スタッフを帰宅させました。
翌日からインターネットがつながるようになり（断続的かつ通信速度は遅い）、地震の広さ・強さと、その被害の大きさの情報が伝わってきました。週末を終え、3月31日に事務所にスタッフが出社し、まずは本人と家族の状況、家と生活、自宅周辺の様子を確認しあいました。スタッフの自宅も、電気・水道・電話がすべて止まり、住民のほとんどが地震発生以来自宅で過ごすことに不安を覚え、外で生活しているとのことでした。
緊急支援に向けて、スタッフを2チームに分け、事業地の被災状況の確認を開始。電話やインターネットが使えないため、直接事業地へ向かいました。地震発生直後だったため、道路には隆起・陥没・亀裂が生じているところがあり、安全に通行できる部分を慎重に確認しながらの移動でした。
事業活動で連携している保健当局から被災状況を確認するとともに、事業地内の医療施設にいる助産師や村で活動している補助助産師・母子保健推進員（ボランティア）との連絡を試みました。地震の影響による死亡者数、郡病院で受け入れた救急搬送患者数、崩壊した医療施設数などを確認しました。被害状況は地域によって異なり、大きな被害が確認された地域もあれば、比較的被害が小さかった地域もありました。
現在も余震が続いており、ライフラインの復旧も時間を要し、人々は不安を抱えながら、困難な環境の中で過ごしています。ミャンマー事務所の現地スタッフも被災者です。
このような状況ですが、事業地において困難な状況にある人々の生きる力になれるよう、当地で活動する唯一の国際NGOとして、私たちでできる支援を直接届けていきます。
どうかお力添えくださいますよう、よろしくお願い申し上げます。
ミャンマー地震緊急支援 開始 ご協力よろしくお願いします。
ミャンマー中部地震につきまして
出張レポート：前編「吸引分娩器の技術指導ワークショップ開催」
海外事業担当（助産師）の宮副です。昨年11月よりカンボジア事業を担当しています。
2月16日から28日にかけて事業地のあるシェムリアップ州へ出張しました。主な目的はJICA草の根技術協力事業における助産師と保健ボランティアの能力強化研修の実施モニタリングと活動の視察です。加えて、今回、医療施設での安全なお産のために、株式会社三幸製作所から吸引分娩器を寄贈いただき、これを使用する現地の医療従事者を対象にした技術指導ワークショップを行いました。
まず、今回は2月19、20日に行われた吸引分娩器の技術支援についてお伝えします。
吸引分娩とは、何らかの理由で、お産がスムーズに進まない際に行われる出産方法のひとつです。お産まであと一歩という場面で、吸引圧によって赤ちゃんを引き出します。
カンボジアの事業地にある保健センターでは手動の吸引分娩器がありますが古いものでした。
また地方病院には日本でも使用されているような、ディスポ（使い捨て）タイプの吸引器がありますが、現地では高価で1回で破棄しなければいけないので、コストがかかるという現状がありました。そこで再利用が可能で、コスト面での課題を大幅に解消する吸引分娩器を寄贈いただきました。さらに新しい吸引分娩器を寄贈先の医療施設で適切に扱えるよう、三幸製作所グループの社員の方に、カンボジア現地で技術指導もしていただくことになりました。
■1日目（2月19日）：技術指導ワークショップの準備
翌日の医療従事者対象の技術指導ワークショップでスムーズに説明ができるよう、ＰＨＪカンボジア事務所に三幸製作所グループの社員お二人にお越しいただき、吸引器の組み立て方や構造について説明を受けました。
トレーニング用の新生児のマネキンを使用しての吸引分娩のデモンストレーションや、吸引カップの取り扱いや、長距離の移送に関しての注意事項を確認しました。
用意いただいたワークショップ用のスライドや動画の日本語は、英語からクメール語に翻訳。 ワークショップ当日は現地スタッフが読み上げるため、スライドと照らし合わせながら練習を行いました。
■2日目（2月20日）：医師、助産師へ向けたワークショップ
ソトニクム保健行政区にて、現地の医師や助産師を対象にワークショップを開催しました。（日本では吸引分娩器を扱うのは医師のみですが、カンボジアでは助産師も扱います。）
三幸製作所グループのお二人が講師となり、参加者に操作手順を説明しながら、器械に触れて手技を参加者に体験してもらい、その後器械の取り扱い、使用方法をスライドと動画で説明しました。
地方病院の医師によりガイドラインに沿った吸引分娩についての講義もありました。
医師からは「現在使用している手動吸引器は高価で使い捨てであるため、洗浄・滅菌可能な今回の吸引器はありがたい」と喜んでいただきました。
ワークショップを開くにあたり、最初はうまく進められるか少し不安もありました。でも、参加者のみなさんが積極的に質問し、器械に触れ、話し合う中で、新しい気づきや学びがたくさん生まれたと感じています。現地の医師による講義でも、吸引器を使うときの条件やリスク、合併症について分かりやすく説明していただき、とても充実した時間になりました。
ワークショップを通じて、現地の医療スタッフが安全かつ適切に吸引器を使用できるよう支援を行いました。寄贈した医療機器が現場でどのように活用されるか、引き続きフォローアップを行い、現地のニーズに即した支援を継続していきます。
次回は、助産師さんの研修の様子や、村を訪れて見えた保健ボランティアの活動についてお伝えしたいと思います。
【プレスリリース】カンボジアで、三幸製作所が国際協力NGOに寄贈した吸引分娩器の技術指導を実施。
特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパンは株式会社三幸製作所より寄贈された吸引分娩器の技術支援を受けました。
特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン（本部：東京都武蔵野市中町、理事長：神谷洋平）は株式会社三幸製作所（本社：埼玉県さいたま市西区、代表取締役：金坂 良一）から吸引分娩器3台の寄贈と技術支援を受けました。
吸引分娩器の寄贈先となるピープルズ・ホープ・ジャパン（以下PHJ）のカンボジアの活動地の医療従事者を対象に、株式会社三幸製作所グループの技術者2名が２月中旬に現地を訪問し操作方法を指導しました。
会場となったのは、シェムリアップ州のソトニクム保健行政区。寄贈先の病院と保健センターの医師や助産師を対象に、吸引分娩器の構造や使用方法について説明しました。
トレーニング用の新生児のマネキンを使用し、実際の吸引圧のかけ方、圧の抜き方を体験しながら吸引分娩のデモンストレーションを行いました。また、パワーポイントや動画でも、吸引分娩器についての説明が行われました。機器の使用法だけでなく、病院の医師によるガイドラインに沿った吸引分娩について講義も行われました。
現地の医師、助産師は熱心に話を聞くだけでなく、動画を撮影するなどして、分娩吸引の習得のために熱心に取り組んでいました。
病院の医師は「現在病院には手動式の分娩吸引器がありますが、高価なうえに使い捨てのため、コストがかかります。寄贈された吸引分娩器は洗浄と滅菌で何度も使用できるので、とてもありがたいです。」と話していました。
寄贈された吸引分娩器によって、少しでも多くのカンボジアの安心安全なお産を支えることを期待します。
カンボジアの農村地のお産事情について
カンボジアでお母さんが妊娠中や出産・産後に亡くなるリスクは日本の50倍以上、赤ちゃんが1歳までに亡くなるリスクは日本の10倍にもなります。（世界子供白書2023） このように母子の健康が取り残されている原因は、医療施設や医療人材の不足、人々の保健衛生に関する知識不足です。
カンボジアの母子保健環境が整っていない背景には、これまでの歴史が関係しています。1970年代の長期的な内戦とポルポト政権により、医療制度は崩壊状態に陥り、ポルポト政権が陥落した時にはカンボジアに残された医師数は50人以下だったといわれています。（世界銀行）
カンボジアの農村部には保健センターとよばれる診療所がありますが、サービスの質が十分でなく、設備が整っていないことがあります。また、国民の80％が農村部に住んでいるにも関わらず、多くの医師と専門医が首都プノンペンにいるため、農村部では医療従事者が不足しています。
ピープルズ・ホープ・ジャパン（PHJ）が取り組む課題と解決策
PHJは、どのような母子も取り残さないために、カンボジアとミャンマーの農村地で、母子の健康を改善するための仕組みを作っています。これまで、家庭への個別訪問による保健・栄養教育や母子保健推進員の育成、助産師のスキルトレーニングなどを実施してきました。こうした人材育成のためのソフト面での支援とともに医療器材の寄贈を行い、医療設備の老朽化・不足などのハード面での課題にも取り組んでいます。
株式会社三幸製作所
医療現場のニーズを先取りし安心してお使い頂ける医療機器を一人でも多くの患者様、医療従事者の皆様に、スピーディー且つタイムリーに届けてまいりました。国内トップシェアを誇る電動式吸引器や酸素吸入器、動物用麻酔器など様々なものを製造しております。常にユーザーの皆様の立場に立ち、役立つ製品を開発し、安心と信頼を提供する使命の基、医療機器に求められる高品質な製品をお届けします。
名称：株式会社三幸製作所
本社所在地：埼玉県さいたま市西区中釘652
電話：048-624-8121 FAX：048-622-3470
メールアドレス：customer@sanko-med.com
特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン
私たちは主に東南アジアで母と子を対象に「保健・医療の教育」を中心とした支援活動に取り組む国際協力NGOです。1997年に米国に本部を置く国際NGO Project HOPEの日本法人として設立されました。1999年に特定非営利活動法人の認証を受け、2001年に発足した認定NPO法人制度により、同年に最初に認定された法人のなかのひとつとなりました。そして2006年、Project HOPEとの協力関係を維持しながら、「ピープルズ･ホープ･ジャパン」として独立。タイ、インドネシア、カンボジア、ミャンマーに現地事務所を開設し、保健医療支援活動を展開してまいりました。
現在、カンボジアとミャンマーの農村地を拠点に、取り残されがちなお母さんや子どもの健康を改善するための仕組みを作っています。PHJの使命は、「教育を中心とした自立支援」です。保健人材への研修や、地域住民への教育を進めることで、自らの力でよりよい保健環境を構築し維持することを目指しています。
名称：特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン
本部所在地：東京都武蔵野市中町2-9-32
電話：0422－52－5507
メールアドレス：info@ph-japan.org
【プレスリリース】ピープルズ・ホープ・ジャパンが、病院への空気清浄機730台 寄贈を支援
【プレスリリース】ピープルズ・ホープ・ジャパンが、病院への空気清浄機730台 寄贈を支援
衛生・健康に関わる環境改善のため、ピープルズ・ホープ・ジャパンは、寄贈されたアイロボットジャパンの空気清浄機klaara730台を、全日本病院協会会員の219病院へ届けました。
特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン（本部：東京都武蔵野市/理事長 神谷洋平）は、アイロボットジャパン合同会社（本社：東京都千代田区/代表執行役員社長 挽野元）の空気清浄機KlaaraTM(クラーラ)730台 の寄贈を受け、公益社団法人 全日本病院協会（東京都千代田区/ 会長 猪口雄二）の会員病院のうち219病院へ届けました。
全日本病院協会の猪口雄二会長は「空気清浄機は、発熱外来など、各病院でいろいろなところで使われています。コロナは終わったと世間では思われていますが、(猪口会長の病院でも)12月から複数名、新型コロナウイルス感染症患者の方が入院しています。空気清浄機はどの医療機関でも必要とされていますが、医療機器ではないことから、購入にまでは至らないのが実情です。そのため、今回のように寄贈いただけることは、大変感謝しております。」
ピープルズ・ホープ・ジャパン(PHJ)はアジアの途上国の人々の自立に向けて「保健・医療の教育」を中心とした支援活動に取り組む国際協力NGOです。2019年にはアイロボットジャパンとの協業で東北や熊本の被災地にある病院への支援、2021年には新型コロナウイルス感染拡大の中で尽力されている医療従事者をサポートするために取り組みました。今後も国内外の保健医療環境の支援を行ってまいります。
公益社団法人全日本病院協会
全日本病院協会は、昭和35年に民間病院を主体として設立された全国組織です。現在は約2,500病院が加入しています。全国の病院が一致協力することで、病院が向上・発展し使命遂行において必要とする調査・研究などの事業を行い、公衆衛生向上や地域社会発展に寄与することを目指しています。
安心・安全な質の高い医療を提供できる環境整備を行う基本的な考え方を実現するため、様々な活動を行っています。
特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン（PHJ）について
ピープルズ・ホープ・ジャパンは、主に東南アジアで母と子を対象に「保健・医療の教育」を中心とした支援活動に取り組む国際協力NGOです。
1997年に米国に本部を置く国際NGO Project HOPEの日本法人として設立されました。1999年に特定非営利活動法人の認証を受け、2001年に発足した認定NPO法人制度により、同年に最初に認定された法人のなかのひとつとなりました。そして2006年、Project HOPEとの協力関係を維持しながら、「ピープルズ･ホープ･ジャパン」として独立。タイ、インドネシア、カンボジア、ミャンマーに現地事務所を開設し、保健医療支援活動を展開してまいりました。
現在、カンボジアとミャンマーの農村地を拠点に、取り残されがちなお母さんや子どもの健康を改善するための仕組みを作っています。PHJの使命は、「教育を中心とした自立支援」です。保健人材への研修や、地域住民への教育を進めることで、自らの力でよりよい保健環境を構築し維持することを目指しています。
名称：特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン
本部所在地：東京都武蔵野市中町2-9-32
URL：https://www.ph-japan.org/
電話：0422－52－5507
メールアドレス：info@ph-japan.org