2016年5月 – ピープルズ・ホープ・ジャパン

薬剤師さんによる薬の話

サンサイ病院で開催された月例の健康教育に、9人の患者さんが家族と参加しました。そしてPHJスタッフと病院の薬剤師さんが、薬を飲むにあたっての基礎知識や栄養や薬について話をしました。

さらに個々の患者さんが実際に普段処方されている薬について、個別に相談を行いました。

患者さんのご家族に実際に薬を持ってきてもらい、処方されている薬に関する説明したり、相談を受けたりしました。

薬と接することの多い患者さんでも、飲んでいる薬についてよく知らないなんてことは珍しくありません。
薬のことを知り、付き合い方を学ぶことは、主体的に治療に向き合うこと。自立支援のPHJにとって意義ある取り組みです。

復興への取り組みが本格化【全日病ニュース5月15日】

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支援活動と被災地のいま（全日病職員の方のお話）

●被災地の状況
熊本地震が起きた翌日の4月16日から5月8日まで、被災地で支援活動を長期的に行ってきた全日本病院協会の方よりお話を伺いました。
下記がインタビューの内容です。
「4月16日、水が足りないということで支援物資をトラックに乗せ、羽田まで急行し、飛行機で福岡まで移動。飛行機への支援物資の積み込み、積み下ろしまで行きました。
福岡からレンタカーで熊本県の青磁野リハビリテーション病院まで行き、
この病院を拠点に送られてくる物資の仕分けなどの活動を5月8日まで行いました。

こちらの病院で働く職員の方も多くが被災して、避難所から通いながら勤務していたそうです。
印象的だったのは、被災した職員が大勢いながらも病院内の雰囲気は不思議と明るかったこと。
「助けなければ」という使命感は、どんな状況であって人を奮い立たせる力があるのでしょうか。

AMATは16日以降、白鬚橋病院、永生病院、南多摩病院（いずれも東京都）、霧島記念病院（鹿児島県）、赤穂中央病院（兵庫県）が順次活動を展開しました。
25日時点で、支援活動を行った全日病AMATは11隊・43人です。

被災地では、ゴミの収集も滞っており、一般のゴミの集積場所に粗大ごみをこっそりおいていく人もいたり、まちのあちこちにごみの山がうずたかく積もっていました。

地震などでインフラが寸断されると、こうしたごみや、トイレは深刻な問題になります。
避難所の健康に関する問題はさまざまですが、余震、避難生活によるストレスなどで心身のストレスがたまっていることが懸念され、実際に小学校低学年くらいの子供が怒りっぽくなった、といった報告もすでにあるそうです。」
以上が、職員の方のお話でした。
すでにAMATの派遣もおわり、全日病の支援活動も新たなフェーズに進んでいます。
被災地の病院の中には建物が損壊し、閉院が決まっている病院もあるとのことで、
今回の地震で病院のハードの部分でも被害を受けています。
今後は損壊した病院の状況を調査し、復興支援を進める予定です。

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救急車と牛車の連携搬送

寄贈いただいた救急車はミャンマーで走っています。ミャンマーらしい使用例として紹介するのが、牛車との連携搬送。
救急車はもちろん活躍するのですが、舗装されてないぬかるみや砂地部分は、昔ながらの牛車の方が適しているそうです。
ということで、下の写真のように患者さんの自宅から、自動車が走れるレベルの道路まではまず牛車で移動。

そこから、救急車の出番！一気に病院まで走ります。

ということで、
救急車一つあればすぐに搬送が可能になる、と思いがちですが、
一筋縄でいかない地域なのだということを改めて感じさせられます。
それでも、搬送のスピードは格段にあがることは間違いありません。
よりスムーズに搬送する体制づくりを進めていきます。

AMATが出動し、支援活動を展開（全日病ニュースより抜粋）

●ただちに災害対策本部を設置
（全日病ニュース5月1日号より抜粋）
今回の地震により、熊本県内の医療機関も被災し、断水と交通遮断の影響で水と食料が不足した。全日病の電話調査（16日）によると、希望ヶ丘病院（上益城郡御船町）は倒壊の恐れがあるため、患者を高校の校舎に移送した。
川野病院（熊本市中央区）では水道管が破裂して病棟が浸水した。県内会員75病院のうち、28病院が被害を受け、そのうち11病院は建物にも被害が生じている。
熊本県における地震の発生を受けて、全日本病院協会は 4 月 15日に西澤寛俊会長を本部長、加納繁照常任理事(救急・防災委員会委員長)を統括副本部長とする災害対策本部を設置した。
災害対策本部は直ちに全役員および九州地区支部長との連絡体制を構築するとともに、厚生労働省や日本医師会 (JMAT)と情報の共有を図った。
また、会員病院をはじめとする被災地医療機関の被害状況把握に努めるとともに、 AMAT (全日本病院協会災害時医療支援活動班　All Japan Hospital Association Medical Assistance Team) の派遣調整や支援物資の確保と搬送な
ど、必要な活動を開始した。災害対策本部は 16 -17 日にかけての週末も事務局員が常駐し、関係方面との連絡と情報収集に努めるなど、災害対策本部としての活動を維持し、 AMAT の派遣を決定した。

（4月16日に開かれた災害対策本部の会合）
まず、先遣部隊が15日に現地入りし、被害規模や現地医療機関の被災状況の把握に努めた。
16 日には、現地からの緊急要請を受けて、市比野記念病院(鹿児島県)、サザンリージョン病院(鹿児島県)、国分中央病院(鹿児島県)が緊急支援物資の搬送に当たった。
また、白鬚橋病院(東京都)と永生病院・南多摩病院(いずれも東京都)が現地に到着、さらに17 日には永生病院の第 2陣が現地に入った。

（熊本市東区役所におけるJMAT、DMAT、AMATの合同の打ち合わせ）
今回の地震は、強い揺れを伴う余震が続き、被害が拡大したのが特徴で、AMAT は、余震が続くなかで刻々と変わる被災状況に対応して支援活動を展開。
熊本市内の東病院などを中心に、 18日には、断水等に苦しむ本庄内科病院(熊本市)の要請に対し、当協会および日本医療法人協会の現地支援物資集積場所である青磁野リハビリテーション病院(熊本市)からの支援物資を搬送し、支援した。
交通網が途絶えるなかで被災地以外からの支援物資を被災地に届けるため、災害対策本部は 19日にトラックを使ってヨコクラ病院に集積していた非常食等の搬送を決定。さらに、福岡県トラック協会の協力を得て、福岡県医師会との連携のもと青磁野リハビリテーション病院に届けるルートの確保に努めた。
災害対策本部は、被災状況等を勘案して19日、当面は九州市区の会員病院を主体にAMATを編成・派遣する方針を決定した。

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災害時医療支援活動班　派遣状況について

4月28日までに全日本病院協会　災害時医療支援活動班　AMAT（All Japan Hospital Association Medical Assistance Team)を被災地へ6組派遣しました。
AMATは医師、看護師、調整員（薬剤師、理療士、事務）各1名の３名構成となります。
熊本県・青磁野リハビリテーション病院を拠点に、東病院、宇城総合病院・熊本市内の避難所内などに医療支援を実施しました。

支援内容としては、臨時病棟の日勤、夜勤、内科系救急の外来対応です。

・また地震未収束、避難生活の長期化を想定して全日病会員病院より
災害派遣精神医療チームDPAT（Disaster Psychiatric Assistance Team)を通してメンタルケアーの医師対応を行っています。