アジアの母と子をささえる国際保健医療支援団体

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カンボジア 過去の活動

母子保健改善事業フェーズⅡ(期間:2011年~2014年7月 地域:コンポントム州)

フェーズⅠでは、母子保健サービスの質の向上や利用向上を目指した活動を行いました。それに引き続きフェーズⅡでは、医療施設へのアクセスが難しいコンポントム州の農村部において、母子保健状況の改善を目指した母子保健ボランティアの育成や、住民への保健衛生教育、住民と保健センターのネットワーク強化、妊産婦の搬送サービスの導入などを行ってきました。その結果、母子保健ボランティアの教育では、保健ボランティアだけでなく妊産婦の平均スコアも上昇しました。保健衛生教育では、トイレ等の水回りのモニタリングを行い一定の成果を上げることができました。また妊産婦搬送カート(トゥクトゥク)事業においても、住民の母子保健問題に対する意識が変化してきたのを感じることができました。
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助産師強化トレーニング(期間:2006年~2012年 地域:プレイヴェン州)

資格がありながら、スキルが足りず村人から信頼を獲得できない、という助産師が多いのが、カンボジアの実情です。そうした助産師に対して州立病院で1ヶ月に及ぶ実践的な助産トレーニングの習得機会を提供。適切な母子保健サービス、特に分娩介助サービスができるようになることを目指しています。PHJが活動するコンポントム州と近隣州複数でニーズ調査を実施し、先ずは、プレイベン州でトライアル(2006年5月)としてトレーニングを開始。このトレーニングが州保健局より評価され、州保健局よりトレーニング継続の要請を受け、2012年7月までにトライアルを含め16回トレーニングを実施し、32名の助産師の卒後トレーニングを実施しました。トレーニング後に助産師は腕を上げ、助産数も確実に増え、地元での信頼を得るようになりました。また、病院でのトレーニングとその後のフォローアップトレーニングを通し、病院の医師や助産師と保健センター助産師の信頼関係も育まれてきました。トレーニング終了後も保健センター助産師が病院を訪ねわからない部分を訪ねたり、以前より明確な当事者意識をもって病院への患者の移送を行うようになりました。病院側もトレーニングを修了した助産師から搬送された患者さんを責任をもって対応するなど、保健センターと病院のネットワーク改善強化にも役立っています。活動レポート2012年7月

洪水支援(2011年10月~2012年2月)

2011年8月ごろよりインドシナ半島で例年の1.5倍もの雨が降り、大洪水が発生しました。インドシナ半島5カ国でおよそ570万人が被災しました。PHJではこの洪水で被災したカンボジアとタイの支援を行いました。カンボジアでは母子保健改善事業を行っているコンポントム州が深刻な被害を被ったため、緊急支援を行いました。事業実施地で被災した5704世帯に衛生グッズ(石鹸2個、タオル2枚、台所用洗剤1本、台所用たわし2個、ごみ袋3枚、皮膚トラブル用軟膏1本)を配布しました。またグッズ配布の際には、手洗いの推進など衛生教育も同時に行いました。PHJカンボジア事務所では、洪水が引いたその後もPHJスタッフ自身が定期的に見回りを行っています。特に水田がダメージをうけた農家が多くお米が収穫できなかったことで、自分達の食料確保はもちろん、収入がなくなり出稼ぎに出る人が多いようです。水は引いたものの経済的に脆弱な貧困世帯へのダメージは大きく、今後も様子を見守り、PHJとしてできることを考えていくつもりです。PHJスタッフが洪水後の調査のために村人へインタビューした内容はこちらをご覧ください。→カンボジア洪水支援報告資料

保健センター機能強化事業(2005-2007)

PHJでは、母子保健状況がより厳しい農村部、その典型的なコンポントム州で母子保健改善に向けた事業を展開してきました。、地域住民が保健センターの母子保健サービスを有効利用することを事業目標とする事業を実施しました。2005年からは保健センターが適切なサービスを提供できるようになることを狙い、州都に近いコンポントム保健行政区で「保健センター機能強化事業」を実施しました。事業終了後、新規事業に向けた事前調査を進める中で、同州南部のバライサントゥク保健行政区でのニーズが高いことがわかり、同地区で「母子保健改善事業フェーズⅠ」を始めました。

母子保健改善事業フェーズⅠ(2008年~2010年)

フェーズⅠは、地域住民が保健センターの母子保健サービスを有効利用することを事業目標とする事業でした。そのため、PHJは保健センタースタッフが適切な母子保健サービスを提供できるようなトレーニング、保健センターの運営、村の保健ボランティアの育成、村とのネットワークづくり等をサポートしました。

事業評価・・・・多くの地域住民が保健センターの母子保健サービスを使うようになりました。事業実施前は2%だった保健センター助産師による助産が、終了時には77%と大きく数を伸ばしました。また、妊婦健診などほかの保健センターのサービスの利用頻度も高まりました。これらの主要因は地域住民が母子保健の必要性を理解し、保健センターに足を向け始めたこと、そして保健センターでは助産師を中心にスタッフがサービスの質の向上を図ったことです。
事業評価報告書概要(和文)

超音波画像診断技術トレーニング(2007年4月~2010年6月)

プノンペンの市立病院カンボジア人産婦人科医師6名を対象に、日本産科婦人科学会専門医が、超音波医療機器を使って母子保健分野での基礎的診断技術の向上を目指すため、超音波画像診断技術指導を実施 しました。
基礎的な実習を中心とし、胎児の正常な成長や異常を確認し、治療に活かす産科領域での画像診断基礎技術の向上、婦人病の早期発見ができる画像診断基礎技術の向上を図りました。日本であれば3-6ヶ月程度の研修で習得できる内容ですが、カンボジアでは大学での医学教育や卒後教育が十分でないため、基礎 科目から時間を掛けて行う必要がありました。
一方、このトレーニングでは、将来のカンボジア人医師同士の学びあいのシステムの構築も行いました。具体的には、症例を記録し、共通ファイルにまとめ始めました。このようなシステムを構築することで、カンボジア人医師同士が学びあう技量を上げ、日本人専門医の関与が少なくなることを狙った活動です。育成したカンボジア人医師が、現在では、地元の研修会で講師を務めるまで成長しました。